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経済指標7.出生率~ベッドルームから見えてくる消費のトレンド~

経済指標


セックスが世界、経済を回している、と言ってしまえば大袈裟かもしれませんが、馬鹿にしてはいけないと自信を持っています。なぜかというと、セックスの結果は往々にして子供の誕生であり、その語何十年委もわたる消費パターンを作っているからです。

一定の年齢層に属する人々は、それぞれに通った行動パターンを取る傾向があります。

例えば、アメリカ人は20代後半で結婚し、子供を作ります。そして、結婚や子供ができたタイミングで家を買う人がたくさんいます。さらに、未来の話をすれば、子供が大きくなって家を離れると、親たちは老後に向けて貯蓄を始めます。

しかし、それぞれの年齢層に属する人々の数は、時代によって大きく異なります。戦後まもなく1946年から1964年ごろのアメリカではベビーブームが起こり、子供の数が膨れ上がりました。かれらはやがて大人になり、その圧倒的な数の力で20世紀後半から21世紀にかけて様々なトレンドを世の中に発信していったのです。

アメリカの出生率

「ベビーブーム世代は家族を作り、貯蓄をはじめ、そして今まさに引退のときを迎えようとしている」と、『最悪期まであと2年!次なる大恐慌』の著者、ハリー・S・デント・ジュニア氏は言います。

デント氏は、出生率の推移を研究されていますが、戦後ベビーブームの直後に生まれた世代が驚くほど数が少ないことに注目しています。

世代によって人口が大きく違うということは、すなわち経済のどのエリアにお金を使うかという傾向が時代によって変わってくることを意味します。容易に想像することができるのは、アメリカのベビーブーム世代の人たち、つまり50代後半から70歳までの消費行動は、今後ヘルスケア(医療・健康関連)に向かっていきます。

世代としての消費パターンという考え方を身につければ、この先の消費傾向がどこへ行くのかを予測することが可能になるのです。

出生率についても1つ興味深いのは、国が経済的に豊かになるにつれて出生率が低下するというのが事実です。

裕福な国の女性は、あまり子供を産まない傾向にあります。その理由としては、豊かな国では子供を持つことによる経済的メリットの低いことが指摘されています。

貧しい国では、子供は貴重な労働力となります。また老後の生活を考えると、何人も子供がいた方が、いざというときに面倒を見てくれるだろうという安心感があります。

しかし、豊かな国では事情が違ってきます。児童労働は法律で制限されていますし、労殿セーフティネットも政府によって多かれ少なかれ保障されているからです。

このように、経済的に豊かになると家族は小さくなり、そしてより多くのお金が自動車や住宅に費やされるようになります。

出生率は投資家にとって大きな意味を持っています。特に資産配分を考えるときには重要なファクターになります。例えば、人口の推移がヘルスケア産業に有利に働くなら、ヘルスケア関連の株を組み込んでみるべきかもしれません。

人口の推移が業界を動かすのは、世代によって出費の対象が違ってくるからです。多くの人は歳をとるにつれて、ヘルスケア関連の出費が多くなります。これは自然のことで、ベビーブーム世代も例外ではありません。

しかし、ベビーブーム世代がほかの世代と違うのは、ベビーブーム世代は圧倒的に数が多いという事実です。彼らがヘルスケアにお金を使うようになれば、ヘルスケア業界はそのニーズに追いつくために、他の業界よりも急ピッチで成長することになるのです。

そうすると、ヘルスケア業界の株価は全体的に上がってくることが予想されます。ですから、ヘルスケア株に多くの資産を配分することは、理にかなっていると言えるのです。

ただし、株価の動きには他の多くの要素が絡んでくるので、購入する前にしっかりと調査することを忘れてはいけないですけどね。

またデント氏は、ベビーブーム世代がアメリカの貯蓄率を引き上げていると指摘します。

理由は簡単です。定年が近づくにつれて、人は貯蓄して老後に備えようとするからです。

これは昔から変わらない傾向です。ベビーブーム世代の親たちも同じことをやってきました。もしも世代間の人口に差がなかったら、経済は特に影響を受けないはずです。人口比率が同じであれば、ベビーブーマーの貯金が増えたとしても、その下の世代の消費によって相殺されるからです。

しかし、現実にはベビーブーム世代の人口のほうが圧倒的に多いので、その下の世代がいくら頑張って消費しても、ベビーブーマーの消費が消えた穴を埋め合わせることができません。

こうした貯蓄率の上昇はアメリカ経済に悪影響を及ぼしています、といううのがデント氏の主張です。

彼は、今後10年ほどの間は貯蓄率が増えて消費が落ち込み、株式市場は停滞するだろうと見ています。

しかし、私は、この点については違う見方をしています。貯蓄が増えるということは、投資に使えるお金が増えるということでもあります。全体として見れば、貯蓄と投資は同じであるというのが経済学の伝統的な考え方です。

たしかに投資されたお金は、消費された場合と同じように動くわけではありません。しかし、銀行を通してどこかに動いていくはずです。

ポイントは「投資されたお金がどこに流れていくのか」見極めることです。

そのためには、耐久財受注額などを見て、銀行が設備投資を始めるかどうかをチェックすることをオススメします。

ちなみにアメリカでは出生率は低下しているように見えますが、子供の数は増えてきています。1人当たりの子供の数は少なくなってきましたが、2年前から子供の数は少し増加傾向にも見えます。

これからはヘルスケアとベビー用品が増えてくるのでしょうかね。老後の介護と子供の世話をしなければならない親世代の消費は徐々に低下してくるのでしょうかね。

アメリカの子供の数

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